太陽光発電は本当にお得?太陽光発電のメリット・デメリット
これから太陽光発電を始めようと考えている人や、太陽光発電の設置について知りたい人に、今回の記事はおすすめです。2011年の東日本大震災が発生してから日本では太陽光発電の設置が盛んになり、現在でも政府が後押ししています。しかし、メリットがある一方でデメリットも存在します。特徴を見ていきましょう。
光熱費大幅カットが叶う?太陽光発電のメリット
メリットを6つ紹介します。売電による収益化が期待できるので、長期的にみると元が取れる計算になります。また、設置費用も下がっているので導入しやすくなっています。
光熱費を大幅にカットできる
電力会社から電気を購入する必要がありません。そのため、光熱費を大幅にカットできます。たくさん電気を使用する家庭の場合、日中は太陽光発電で発電した電気を使用し、夜間は電力会社の電気を使用するなどして工夫しましょう。
余った電力は売却できる
使用せずに余った電力は売却できます。光熱費を節約できるだけではなく、収益化もできます。
災害時の備えにもなる
蓄電池も準備することで、日中に発電した電力を備蓄しておくことが可能です。これにより、災害時や停電時に自宅にいても電気を使用できます。家電やエアコンを使用できるので、夏の暑さや冬の寒さをしのげます。
環境に優しい
火力発電は多くの二酸化炭素を排出するので、環境に負荷をかけているといわれています。太陽光発電は自然の物を使用しているので環境負荷がありません。
寿命が長い
太陽光パネルの寿命は30~40年といわれています。こまめに買い換える必要がないので、一度設置すれば長期間使用できます。また、メーカーの長期保証が付いているので、トラブルが発生したときに対応してもらえます。
設置費用が下がっている
最近では初期費用が100万円を切ることも珍しくありません。そのため、これまで高額だったので手が届かなかった人におすすめです。補助金制度なども上手に活用するとさらにお得になるでしょう。
処分が大変?太陽光発電のデメリット
デメリットを5つ紹介します。手間と費用がかかることに加え、反射光が発生するなど近隣住民とトラブルになりかねません。
天候や地域により発電量に差が生じる
曇りや雨の日が多い梅雨時期や日照時間が短い冬などは、発電量が低下します。また、日照時間が長い地域では発電量が増えますが、そうではない地域では多くの発電量を期待できません。
売電価格の低下
2009年の売電価格は1kwhあたりおよそ48円でした。2019年では24円まで低下しています。ただし、太陽光発電を設置するために必要な費用が低下しているので損しているわけではありません。以前のように収益を期待できなくなっていると認識しておきましょう。
定期的にメンテナンスが必要
1回のメンテナンスにかかる費用はおよそ5万円です。それに加えて、花粉、落ち葉、鳥の糞などの掃除を定期的に行う必要があります。費用が発生するだけではなく手間もかかるので、忙しい人には向いていません。
住宅の屋根を加工する必要がある
瓦屋根の上に設置する場合は、瓦の位置を移動させることや穴を開けることがあります。これに抵抗を示す人もいるので、持ち家に傷を付けたくない人に向いていません。ただし、傷を付けないで設置する方法もあるので、業者に相談してください。
反射光が発生する
近隣住民とトラブルになりやすいことが挙げられます。日当たりがよい場所で発電するようになっているので、反射光が発生する場合があるからです。毎日このような状況が繰り返されるので苦情をいわれる可能性があります。
太陽光発電の導入は慎重に!
日本ではそこまで問題視されていませんが、世界では太陽光発電に警鐘を鳴らしています。
最終処分が困難
現代の技術では処分できなくなっています。つまり、太陽光パネルを購入した後に処分したいと考えても処分できずに、そのまま所有しておかなくてはいけません。カドミウムやヒ素などの有害物質が含まれているので、冷蔵庫や電子レンジなどのように行政に依頼すれば簡単に処分してもらえるわけではありません。
世界中の企業が相次いで倒産している
現在、太陽光発電の事業が順調に進んでいる企業でも相次いで倒産しています。その理由は、太陽光発電を処分するときなどに有害性を指摘されて損害賠償を支払うことを恐れているからです。
火災で太陽光パネルが燃えると危険
万が一住宅で火災が発生してしまったときは、太陽光パネルに引火しないように充分気を付けなくてはいけません。その理由は、太陽光パネルに引火した場合、人体に悪影響を及ぼす有害物質が発生するからです。人が有害物質を吸い込んでしまった場合は最悪死に至ります。
まとめ
メリットとデメリットを総合的に判断して導入を検討しましょう。現在は政府も導入を推進していますが、太陽光パネルの寿命が30~40年なので、寿命が訪れたときに処分をめぐって問題視されるようになる可能性があります。世界中の企業で、太陽光パネル関連の事業は撤退しています。問題が顕在化する前に手を打っているかたちとなります。日本は物事のよい部分だけを見ている可能性があるので、導入を検討している人は慎重になりましょう。